Columnコラム

近年、台風や地震、集中豪雨などが頻発し、各地で大きな被害が出ることが増加傾向になっています。そこで家を建てることを検討している未来のお施主さまには、住みたいエリアの災害危険度や地盤の強弱を事前に把握することをおすすめします。土地を購入する前や家を建てる前に、あらかじめその土地が抱えるリスクを理解しておくことこそが、未来の安心を手に入れる最良の保険となるからです。

2020年の宅建業法改正でも、土地や建物を購入する際に水害に関するハザードマップを見せ、説明する義務が不動産会社に課されるようになりました。説明を受けてはじめて知るのではなく、あらかじめお施主さまご自身でも情報を収集しておきましょう。

ハザードマップとはご存じのように、その地域にどのような災害の危険があるのかを地図で表したもの。対象となっている災害は、「洪水」、「津波」、「高潮」、「土砂災害」、「地震」などで、火山の噴火が含まれる地域もあります。

ハザードマップを作成している市区町村などの自治体は多く、地域の危険度をわかりやすく地図化し、避難場所なども確認することができます｡たとえば、「世田谷区ハザートマップ」と検索すると、｢洪水・内水氾濫｣をはじめ「地震」「液状化」など種類別のハザードマップがPDFファイルでダウンロードできるようになっています。
購入を検討しているエリアの災害ハザートマップをすべてチェックすることで、どのような川が氾濫する可能性があるのかなど被害が想定でき、リスクをチェックすることができます。加えて勤務先や子どもが通う学校からの帰宅や避難経由も確認しておけば万全です。

また、国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」も便利です。こちらには、「重ねるハザードマップ」と「わがまちハザードマップ」の2種類があります。前者は、災害リスク情報を1つの地図上で重ねて表示でき、後者は各自治体のハザードマップを見ることが可能なので、併せてチェックしてみてもいいでしょう。

地震大国である日本だからこそ、住みたい土地の地盤の強度も知っておきたいところです。一般的に、山地・丘陵地・台地などは揺れが増幅しにくく、沖積（ちゅうせき）低地や谷底（こくてい）低地は地盤が弱く、地震により揺れやすくなってしまいます。

世田谷区を中心とした東急線沿線添いに事業を拡大し、目黒区や中野区などにも家づくりの実績を伸ばしているケーナイン。地域密着型で不動産事業と建築事業を兼ね備えた会社ならではの特性で、テリトリー内の土地の情報に精通しています。

例えば世田谷区を例にあげてみましょう。まず地形は、武蔵野台地の一部である台地部と多摩川の低地部とに大きく分けられます。台地部には多くの河川によって丘や谷などの起伏があり、その河川は宅地化が進むにつれ大部分は下水道幹線として暗渠（あんきょ）化され、地表は緑道となっている場所もあります。地質的には、関東ローム層と呼ばれる火山灰土で覆われ、比較的強度が期待できることで、住宅地盤として良好な場合が多いと言われています。

世田谷区にも駒沢や深沢など「沢」がつく土地があり、地盤が弱い場所では地盤改良費が必要になることも。また、坂が多い等々力や尾山台、柿の木坂あたりなどは、「擁壁（ようへき）」工事が必要になる場合があります。このように災害リスクを回避するために、土地の問題でコストがかかることもあるので注意が必要です。そこで頼りになるのが、地域の土地情報に精通した不動産部門をもつケーナイン。安全性とコストパフォーマンスを両立させる建て方をご提案いたします。